ダイキンエアテクノの現場監督・施工管理技士の平均年収は600万円くらいです。
ダイキンエアテクノはダイキン工業100%出資のグループ中核エンジニアリング企業です。
空調設備の改修工事の施工管理職を募集しているようです。
目次
ダイキンエアテクノの施工管理職の初任給
ダイキンエアテクノの施工管理職の初任給を調べてみました。
- 大学院卒:月給215,000円
- 大学、高専(専攻科)卒:月給207,000円
- 高専(本科)、短大卒:月給185,000円
- 専門学校卒:月給185,000円
となっています。
諸手当は通勤交通費全額支給、時間外手当などがあります。
昇給は年1回です。
賞与・ボーナスは年2回で、約5ヶ月分です。
ちなみに、退職金制度はあります。
中途採用(経験者)の初任給は月給20~40万円のようです。
個人の実務経験、能力、保有資格によって、給料は変わるようです。
ダイキンエアテクノの世代別の平均年収は?
ダイキンエアテクノの世代別の平均年収を計算してみました。
ただし、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」を参考に計算していますので、実際の平均年収と差がある場合があります。
大卒の世代別の平均年収
- 20~24歳:281万円
- 25~29歳:382万円
- 30~34歳:511万円
- 35~39歳:654万円
- 40~44歳:753万円
- 45~49歳:801万円
- 50~54歳:865万円
- 55~59歳:896万円
- 60~64歳:500万円
- 65~69歳:424万円
高専専攻科卒の世代別の平均年収
- 20~24歳:278万円
- 25~29歳:359万円
- 30~34歳:401万円
- 35~39歳:423万円
- 40~44歳:557万円
- 45~49歳:610万円
- 50~54歳:655万円
- 55~59歳:727万円
- 60~64歳:443万円
- 65~69歳:390万円
高専本科卒の世代別の平均年収
- 20~24歳:249万円
- 25~29歳:321万円
- 30~34歳:358万円
- 35~39歳:378万円
- 40~44歳:498万円
- 45~49歳:545万円
- 50~54歳:585万円
- 55~59歳:650万円
- 60~64歳:396万円
- 65~69歳:348万円
となっています。
時間外手当(残業代)によっても年収は変わります。
ダイキンエアテクノの現場監督・施工管理技士の年収例
ダイキンエアテクノの現場監督や施工管理技士の年収例をご紹介します。
厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の計算だと、どうしても誤差が出てしまうので、こちらも参考にしてください。
- 24歳男性、新卒採用:年収450万円
- 30歳男性、中途採用:年収500万円
- 40歳男性、中途採用:年収600万円
- 43歳男性、中途採用:年収650万円
となっています。
個人の能力にもよりますが、おおよそ40歳くらいの年収が600万円くらいのようです。
月の平均の残業時間は30時間くらいで、残業代全額支給してくれます。
ダイキンエアテクノの中途採用の施工管理職の条件
ダイキンエアテクノの中途採用の現場監督・施工管理技士の募集条件を調べてみました。
- 空調設備の施工管理の実務経験のある人
- 1級管工事施工管理技士の資格を持っている人
- 2級管工事施工管理技士の資格を持っている人
となっています。
やはり、空調設備の施工管理経験があると有利ですね。
空調設備の施工管理経験がない人でも、施工管理の実務経験があれば可能性はあるようです。
まとめ
ダイキンエアテクノはダイキン工業関係の元請け案件が多いのが特徴です。
年収も安定している印象ですね。
ただし、全国に案件があるため転勤の可能性がありそうです。
転勤したくない現場監督は慎重に検討してください。
中途採用の現場監督・施工管理技士を募集しているとはいえ、年収が高いため採用倍率や就職難易度は決して低いわけではないと思われます。
現場監督の働き方
ご存知の通り、建設業界は人手が足りていません。
特に、現場監督や施工管理技士は不足しています。
そのため、どうしても1人の現場監督にかかる負荷は大きくなりがちです。
中にはブラック企業もありますし、離職率の高い会社もあります。
会社によっては全国転勤があり、家族との時間と取れない人も多いですよね。
単身赴任で「もう何ヶ月も家族と会えていない」という人もいるでしょう。
現場監督・施工管理技士の中には、プライベートな時間の確保したい人や、家族との時間を大切にしたい人、激務で体を壊したくない人、全国転勤をしたくない人の中には、あえて派遣で働く人もいます。
ワークライフバランスは確保しやすくなりますし、転勤もほとんどなくなります。
年収が下がるというデメリットはありますが、施工管理職である以上は極端な年収下落は考えにくいです。
派遣で働きながら自分に合う会社を探し、その会社に正社員で転職する人もいます。
現場監督・施工管理技士の働き方が多様化しています。